日本人が作った「最初の反攻計画」
蒋介石にとって、波乱に満ちた生涯の中で、大陸反攻は最後の夢だった。国共内戦で一敗地に塗（まみ）れた蒋介石は、1949年、中華民国の国家機能をそっくり台湾に遷移させ、台湾を拠点に中国全土の再統一を目指した。蒋介石は大陸反攻を最優先目標として「一年準備、二年反攻、三年掃討、五年成功」とのスローガンを唱えた。
中国共産党も「台湾解放」を目標としていたので、台湾海峡を挟んだ国共両者が相手を打倒する機会を狙っていたことになる。ただ、1950年代から60年代にかけて、軍事的な作戦を実行に移そうと懸命に動いていたのは蒋介石の方だった。一方、毛沢東は、台湾統一へ武力行使を発動しても、米国に阻まれることが分かっていたので、そこまで短期的に実現したい課題とは見ていなかった。
蒋介石が死去する75年まで、台湾では大小さまざまな大陸反攻計画が策定された。その中で最初に練られた計画は、実は、日本人の手によるものだった。その計画名は「光計画」と呼ばれた。
策定者は、旧帝国陸軍参謀たちで構成された軍事顧問団・白団（ぱいだん）だった。筆者は2021年6月に「白団」をめぐるノンフィクションの文庫版『蒋介石を救った帝国軍人 台湾軍事顧問団・白団の真相』（ちくま文庫）を上梓したが、その白団の一員だった陸軍軍人、戸梶金次郎の日記に、52年から53年にかけて、光計画の記述がたびたび登場する。
計画について触れた戸梶氏の日記
10月22日 午前 光計画研究会 いかにして共産党に勝つか 問題の焦点ぼけないようにする必要がある
10月25日 午前 昨日 白（富田）、師（山本親雄）、范（本郷健）、秦（中島）と、将来の方針に関して打ち合わせを行う 一応 革命戦、独力の立場にて武力戦を中心に研究する事に意見の一致を見た。
11月1日 光計画 大部分を完成した 夕刻 白先生 小型船の話をして大いに喜ばれた。
1953年6月11日、光計画が最終的にまとまり、蒋介石に対する報告会の日がやってきた。戸梶は日記にこう記す。
「0930より1230にわたり第一講堂において光計画に関して総統に説明す」
蒋介石総統の他、正副参謀総長も同席し、戸梶は「昨年九月以来の研究一応の仕上げを終了し、ほっとせる感慨なし」と書いている。その夜には富田直亮（なおすけ）団長（白団リーダー、中国名コードネーム・白鴻亮）主催のメンバー慰労会も開催された。
蒋介石（右前方）と戸梶さん（左から2人目、新田豊子さん提供）
蒋介石日記にも光計画報告会の記述
蒋介石日記の記述も、一致していた。6月11日、自らの日記に短く記している。
「9時半、実践学社（筆者注：白団による教育機関）に行き、白鴻亮らの大陸反攻光計画について聞く」
蒋介石日記、戸梶の日記には、光計画の詳細は記されていない。
このとき白団が提出した光計画について、筆者が入手した国防部の極秘文書を以下に公開したい。
光計画は、甲・乙2案で計画されており、1953年5月23日に蒋介石へ提出されている。甲案は単独での反攻を、乙案は米軍などの支援を受けながらの反攻を、それぞれ想定したものだった。
甲案は「奇襲によって福建省に作戦基地を作り、主翼は広東方面に展開し、華南地域を占領するのに4−6カ月を要する」として、まずは台湾各地の港から多数の上陸部隊を一斉に電撃派遣してしまおうという狙いである。
光計画甲案（台湾・国防部文書）
一方、乙案は、甲案よりも大幅に出兵規模は小さく、まずは福建省の半分を1～2カ月かけて占領し、「次なる作戦に向けた準備を進める」として、1～2カ月の作戦期間を想定している。
ここで問題になったのは「渡海の難しさ」だった。通常、いかなる上陸作戦でも、輸送が最大のネックになる。また、激戦となる上陸作戦では兵の損失も大きくなりがちで、多くの軍隊で難度の高い上陸作戦を担当する練度の高い「海兵隊」が組織される理由もそこにある。
光計画乙案（台湾・国防部文書）
渡海輸送をめぐる難題
『蒋介石を救った帝国軍人』
中国の福建省と台湾に挟まれる台湾海峡は、南北380キロの長さがあり、地図上の印象では狭い海峡に見えるが、幅が狭いところでも130キロある。広いところで160キロもある。上陸作戦は、作戦遂行中に発見される可能性が大きく、しかも上陸後の補給地点を大陸に作る必要がある。大陸反攻には、大規模な上陸部隊を派遣し、少なくとも福建省沿岸部に一気に作戦拠点を複数確保し、要塞化する必要があった。
国防部の極秘文書にはこのように書かれている。
「台湾海峡の渡海輸送は、輸送艦を使う以外にも、小型船による分散渡海方式と大規模な空輸を、陸海空三軍の緊密な協力のもと、全作戦は万全のものとしたい。よって、空軍は制空権と護衛を主な任務として、海軍は直接護衛を主に行い、また、大型船の上陸点の防空機関の配置は輪番制で警備を配置し、遺漏なきものとしたい」
ただ、この光計画も、国際情勢、特に、米国からの圧力もあって実行に移されることはなかった。米国は「反共」を支持して台湾軍の強化には協力するが、第三次世界大戦を誘発しかねない国共内戦の再点火には消極的な姿勢を貫いた。米国の本音は「大陸反攻」より「台湾防衛」の重視にあり、蒋介石と米国は同床異夢の状態だった。
光計画で渡海方法を論じる部分（台湾・国防部文書）
米台共同コミュニケにも諦めなかった蒋介石
1958年の蒋介石・米ダレス共同コミュニケは、大陸反攻にはやる蒋介石を押さえ込んだものだと米側に宣伝され、台湾も同意したと思われがちだが、蒋介石は決して大陸反攻を諦めておらず、計画をしつこく作り続けていたというのが最新の見方だ。
その後も大小さまざまな計画が浮上しては消えていった。五五〇四計画、凱旋計画、中興計画、田単計画などの名前が記録に残っている。
そのなかでも、最も大規模かつ集約的に作戦が練られ、実行寸前まで至ったのが61年に立案が始まった国光計画だった。
『大陸反攻と台湾』
最近刊行された五十嵐隆幸著『大陸反攻と台湾 中華民国による統一の構想と挫折』によると、国光計画は、中国の大躍進政策の失敗による混乱を好機ととらえ、国防部に「国光作業室」を置き、反攻計画を策定した。陸軍20個師団のうち、16師団を投入する本格的なもので、台湾と澎湖諸島の防衛は米国に依頼するものだった。
しかし、米国のケネディ政権は蒋介石に協力する姿勢を表面的には見せつつ、実際は作戦発動を制止する姿勢を崩さず、63年には台湾側を実行断念に追い込んだ。
米国に阻止された計画の発動
台湾からの大陸反攻について、蒋介石は確かに本気であったし、発動の直前まで至った時期もあった。だが、常に「制止役」としての米国が立ちはだかった。それは、台湾防衛を主要目標とする米国と、大陸返り咲きを目指す台湾との戦略目標が違っていた以上、当然のことだった。
そうした状況下では、自らによる単独反攻が唯一の方法だったが、ネックとなったのは台湾海峡だった。膨大な兵員・物資の輸送がどうしても台湾だけでは難しく、米国の協力が不可欠だったが、米国の協力が望めず、本格発動に蒋介石も踏み込めなかったのである。
その後、1965年の小規模の海戦で、台湾海軍の突撃隊が中国軍に徹底的に打ち破られ、台湾独力の上陸能力では大陸反攻の実現は不可能であると蒋介石も同意せざるを得なくなったようだ。70年代に入ると蒋介石の体調悪化もあって国光作業室も廃止された。台湾は経済成長に政策の重点を移し、大陸反攻は実現性を失っていく。
「攻勢作戦」から「攻守一体」への戦略転換
蒋介石の後継者・蒋経国時代は、「七分政治、三分軍事」という概念を打ち出した。これは、大陸での政治的な崩壊を導いてから決め手として軍事作戦を発動するという主張で、従来の「攻勢作戦」戦略から「攻守一体」戦略に転換し、台湾という「反攻基地」の建設・充実へ、重点を切り替えていった。
その背後には、米国が共産中国との共存を模索するようになり、台湾でも撤退から20年を経過した国軍の実力がすでに不十分なものなっているという蒋経国の冷静な現状判断があった。この点について、五十嵐は「『攻守一体』戦略への転換は、『正統中国』の原則を保持しつつ、厳しい現実に対応するための選択だったのである」と述べている。
台湾海峡は中台双方の「防波堤」
蒋経国の後を継ぎ、民主化を進めた李登輝総統は、1990年代、事実上大陸反攻を放棄させている。以来、台湾軍は、大陸による軍事行動から台湾を守る防衛軍に性質を変えて、今日に至っている。
台湾と大陸を隔てる台湾海峡は、両者を隔てる「防波堤」として、台湾を中国から守る役割を果たしながら、逆に大陸反攻を押しとどめる役割も担った。今日、台湾に対して、中国軍の進行シナリオは各方面で議論されている。だが、それでも全面的な占領については作戦上の難度が高いとの見方が軍事専門家の間では根強い。
その最大の理由は、台湾を守りやすく、攻めにくい「絶海の孤島」の「不沈空母」たらしめる台湾海峡の存在があるからである。
バナー写真＝光計画甲案（台湾・国防部文書）
