男性にも「生理」に関する知識がもっと必要―18歳意識調査 : 病院受診、服薬に抵抗、我慢が当たり前？
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女性が生涯に経験する生理の回数は約450回といわれる。生理用品などの購入に要する費用は女性だけにかかる負担であり、生理期間中の体調によって日常生活や学習・就業に支障が生じることも、女性にとってハンデとなりうる。日本財団が、「18歳意識調査」として、若い世代の生理についての認識を聞いた。
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日本財団が17-19歳の男女1000人を対象に実施したインターネット調査で、「女性の生理」について「十分な知識がある」と感じている人（「よく当てはまる」「当てはまる」計）は、女性で40.0%、男性で17.8%にとどまった。
その背景には、女性が生理について困りごとがあっても「医療機関に行くのは抵抗がある」38.6％、「医薬品を使用することに抵抗がある」30.6％、「生理用品を購入するのが恥ずかしい」29.2%など、我慢すべきこと、隠すべきこととする感覚も関係してるのだろうか。
女性は、生理期間中の体調で日常生活に支障が生じたり、無理をしたりしていることに加えて、「生理による不調を理解してもらえない」「サボっていると疑われた」など心理的なダメージを負うケースもある。
コロナ禍となって、非正規雇用の女性が経済的な理由で生理用品の購入ができないなどの「生理の貧困」問題がクローズアップされるようになった。「生理用品も消費税の軽減税率の対象にすべきだ」については、女性の7割以上、男性の5割が賛成（「そう思う」「ややそう思う」計）と回答。さらに、「公共のトイレで生理用品は無償で配布すべき」についても、女性の6割超が賛同している。
また、女性の74.4％、男性の61.0％が「男性にも生理に関する知識がもっと必要だ」と回答。「女性の生理」にまつわる社会的課題は、女性だけではなく、男性の理解も必要だ。
バナー写真 : PIXTA