副業に「賛成」9割 、でも時間確保は難しそう
経済・ビジネス 社会 暮らし
コロナ禍は日本人の働き方を変えるきっかけとなった。コロナ以前はごく限られた人しか利用していなかったリモートワークが一挙に広がり、社内の会議ばかりか、取引先との打ち合わせもオンラインで済ませることが珍しくなくなった。浮いた通勤時間を活用して、資格を取得したり、プログラミングなどのデジタル技術を身に付け、副業で収入アップを狙う人もいるようだ。
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人材派遣のスタッフサービス・ホールディングスが全国20～60代の男女1100人を対象に実施した調査で、本業とは別に仕事をしてもよい「副業」の導入について賛否を聞いたところ、「賛成」「どちらかといえば賛成」の合計が91.5％となった。
20代の78.6％が「賛成」と回答するなど、若い世代ほどメインの仕事とは別の道に活躍の場を広げ、収入を得ることに前向きであることがうかがえる。
副業に賛成の理由をフリーコメント方式で聞いたところ、「万が一本業がダメになった場合のリスクヘッジになる。副業で得たスキルなどを本業でも生かせる」（24歳男性）、「本職では行かせていない特技やスキルを使ってお金を稼ぐことができれば、企業に依存することなく生計を立てる経済的自立につながる」（23歳女性）などの意見があった。
ただ、自身の職場で現実的に副業が導入可能かについて聞いたところ、「可能」「どちらかといえば可能」を合わせて57.8％にとどまった。副業が導入が難しい理由としては「副業時間の確保が難しい」39.9％がトップで、「本業に支障をきたす」35.8％、「本業に集中できない」24.3％が続いた。
「選択式週休3日制」導入の賛否を聞いたところ、「賛成」「どちらかといえば賛成」の合計が71.5％。20代は賛成派が85％を超えたが、40代、50代は賛成派が60%台にとどまった。
「副業とのセットなら賛成。仕事の視野を広げられる」（48歳男性）、「休みが増えるのはうれしいが、給料が減るのは厳しい」（34歳女性）など、賛成・反対いずれも、収入面への影響を気にしている。
バナー写真 : PIXTA