日本は「お魚大国」ではなくなったの？ : 食用魚介類自給率は6割前後で推移
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四方を海に囲まれた島国・日本。朝ごはんの食卓は塩サケとワカメの味噌汁が定番の時代は終わったとはいえ、駅前や大きな街道沿いには必ずと言っていいほど回転すし店があり、子どもから高齢者までお魚大好きな「魚食大国」と思っていたけれど…。魚介類は輸入に頼り、消費量も減少傾向にある。
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2018年度の食用魚介類の自給率は、前年度から3ポイント増加して59%となった。1964年の東京五輪・パラリンピックの年は、日本はほとんど魚介類を輸入しておらず、食用魚介類自給率がピークの113%を記録。その後、ジワジワと低下し、近年は60％前後での横ばいが続いている。
スーパーの魚売り場を歩いてみると、サバはノルウェー、サケはロシアやチリ、タコはモーリタニア、エビはインドネシアなど―。和食に欠かすことのできない、おなじみの魚種が、いまや世界中から日本にやってきているのだ。
一方、生鮮魚介類の1世帯当たりの年間購入量は減少の一途をたどっている。総務省「家計調査」（2人以上世帯）によれば、2008年は1世帯当たり年間36.3キロ購入していたのが、2019年には23キロまで減少した。
ちなみに、「食料需給表」によれば、食用魚介類の1人1年当たりの消費量は、2001年度の40.2キロをピークに減少傾向にあり、2018年度には、23.9キロまで減少。しかし、1人当たりのたんぱく質の消費量が減少しているわけではなく、魚が減った分、肉類でたんぱく質を補っている。だんだん、魚食大国の影が薄くなってきている。
バナー写真 : 時事