家庭の防災対策、「子どもと話し合っている」2割に満たず : バンダイ調査
社会 暮らし 防災
大手玩具メーカー・バンダイが子どもの防災対策について調査したところ、災害が起きた時の集合場所や連絡手段について、子どもと話し合っている家庭は2割にも満たなかった。また、せっかく家庭内で備蓄をしていても子どもが保管場所を把握していないなどの課題も明らかになった。
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調査は、子どもの「防災」に対する意識の実態を探るため2019年7月、小学1年生から中学3年生の親で、子どもと一緒に回答できる全国の900人を対象に、インターネットを通じで実施した。
災害時の集合場所や連絡手段を子どもと話し合っているかどうかについて聞いたところ、「しっかり話し合えている」（5.9％）、「少し話し合えている」（13.0%）を合わせても、2割にも満たなかった。「あまり話し合えていない」が57.9％と過半数で、「全く話し合えていない」も23.2％だった。
「話し合えている」と答えた家庭の、話し合うタイミングについては、小学生の子どもがいる家庭では「学校などで防災訓練があった時」（47.1%）、中学生の子どもがいる家庭では「他の地域で災害があった時」（58.8%）が最も多かった。同社は、「学齢が上がると、 身近な出来事に加え、ニュースなどをきっかけに話し合うことが増えるのではないか」と推察している。
また、家庭での対策を子どもが把握できていない現状も明らかになった。各防災対策について家庭が実際に行っている割合と子どもが知っている割合とを比較したところ、「非常食の備蓄」を行っている家庭は46.7%に上ったが、保管場所を知っている子どもは、半分以下（22.7％）だった。
被災時に「何を持って避難するか」（単一回答）聞いたところ、「お金・財布」（13.3％）、「防災セット」（5.1％）などをはるかに引き離して「携帯・スマートフォン」（20.7％）がトップ。幼少期から身近にスマートフォンやパソコンがある環境で育ったデジタルネーティブ世代にとっては、非常時もスマホが最も頼りになる存在のようだ。
バナー写真 : PIXTA