日本人と英語（1）：慢性的英語教育改革が招いた危機

「日本人の英語」についての常套（じょうとう）句は、「グローバル時代だから英語を使えなければ困る」「でも日本人は相変わらず英語下手」「日本人が英語を使えないのは、学校で教える英語が文法訳読ばかりだから」「英語を話すことをもっと教えるべきだ」に集約される。会話中心の英語教育に変革されて30年近くたつのに、この見方は一向に変わらない。本稿では、日本人の英語を考える一助として、「使える英語」を目指して繰り返されてきた英語教育改革と、その結果が招いた危機的状況について考察したい。

政治主導の学校英語教育改革

日本の公立小中高等学校での教育は、「学習指導要領」という文部科学省の告示で内容が定められている。ほぼ10年に1度改訂されるが、英語については、1989年告示の学習指導要領で「外国語で積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度の育成」という新しい目標が明記され、「オーラル・コミュニケーション」科目が新設された。これは当時の中曽根康弘首相が招集した臨時教育審議会の第2次答申（86年）において英語教育の抜本的改革が提言されたことを受けたもので、いわば政治主導による教育改革の一環と言える。

それから今日に至るまで、当時の文部省そして現在の文科省は、「コミュニケーションに使える英語」を目指して、次々と改革を行ってきた。例えば、2003年に策定した「『英語が使える日本人』の育成のための行動計画」では、公立学校の英語教員全員に対する研修、ALT (Assistant Language Teacher)と呼ばれるネーティブ・スピーカー指導助手の増員、センター入試にリスニングテスト導入、小学校での英語必修化など、包括的な改革を5年間にわたり断行した。

現行の学習指導要領では、小学校5・6年生を対象に週1度「外国語（英語）活動」を導入し、英語の歌やゲームを通して英語に親しみを持たせ中学校での英語学習につなげることを狙った。高校では、英語の授業は「基本的に英語で行う」と定められ、いずれも学校現場は対応に追われている。

そしてとどめは20年度から順次施行される新たな学習指導要領だ。

2020年から何が変わるのか

新学習指導要領のポイントは、まず小学校で、現行の学習指導要領では5・6年生対象だった「外国語（英語）活動」を3・4年生対象に引き下げ、5・6年生では英語を「教科」とするよう定めた。これまでは、英語に親しみを持たせる目的だから中学英語の前倒しはしない、文字は教えないという方針だった。それが、これからは正式な教科なので、検定教科書があり、もちろん文字を教え、簡単な文法も教え、成績評価もある。小学校4年間の英語授業で、600~700語程度の単語を覚えることになっている。

次に中学校では、これまでのように日本語を使っての授業ではなく、高校と同じように、英語の授業は「基本的に英語で行う」ことになり、学ぶ語数は現状の1200語から1600〜1800語へと増える。

高校では、これまでより授業内容が高度になり、学ぶべき語彙（ごい）数も現状の1800語から最大で2500語までになる。今までは、中高合わせて約3000語を習得することになっていたが、新学習指導要領では小中高を合わせて4000語〜5000語に増えることになる。

「グローバル人材育成」政策の下、拙速に進む「大学入試改革」

2012年に政府が公表した「グローバル人材育成戦略」は、英語力伸長を強く打ち出していることから、英語教育に大きな影響を及ぼしている。大学に対しては14年から、「スーパーグローバル大学創生支援事業」が始まった。その目的は「国際通用性、ひいては国際競争力の強化に取り組む大学の教育環境の整備支援」とされているが、各大学は応募要件に従いTOEFLやTOEICなど民間試験の点数を上げる目標を掲げ、採択校以外でも民間試験対策に英語教員が叱咤（しった）激励されているのが大学の実情だ。小中高を対象とする英語教育政策も、13年「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」として強化された。

さらに重要なのが、現在進行中の大学入試改革である。高校の授業を変えるには大学入試を変えなければ実効が上がらないという観点から、これまでのセンター入試（大学入試センター試験）を廃止して、新しく「大学入学共通テスト」を20年度から開始する。国語と数学で記述式を採用することになったが、17年実施の施行調査では、相当数にのぼる採点の不一致が明らかになった。採点の精度を上げる上で採点者の確保、採点に要する時間、採点の調整、再採点など多くの問題が指摘されている。

特に懸念されているのが、英語を実用英語技能検定（英検）やTOEFLなど各種の民間試験に委ねるという改革だ。これまでのセンター入試では学習指導要領に沿いコミュニケーション志向の出題が工夫されていたが、読む力と聞く力の2技能しか測れないことが弱点とされ、4技能（読む、聞く、書く、話す）を測定することを前提に改革が検討された。しかし、何十万人も受験する大学入学共通テストで「話す力」を測定することは物理的に至難だとして、民間業者による試験を使うことが決められた。民間試験は学習指導要領に準拠しておらず、大学入試を目的に作成されているわけではないという根本的な問題を無視しての決定である。当面は大学入学共通テストと民間試験の併用となったが、その後は、民間試験のみに移行する予定である。

迷走する大学の現場

現場の教員や専門家からは、認定された7種類の民間試験の目的や内容、難易度、実施回数、受験会場や費用などがバラバラであることから「公平性が担保されない」「高校の英語授業が民間試験対策になる」などさまざまな問題点が指摘されている。国立大学協会も当初は懸念を表明し、東京大学も「民間試験は合否判定に使わない」という方針を示した。ところが国立大学協会は、18年3月30日に「大学入学共通テストの枠組みにおける英語認定試験及び記述式問題の活用に関するガイドライン」を公表し、英語民間試験については、「各大学・学部等の方針に基づき、次の方法のいずれか、または双方を組み合わせて活用することを基本とする」として「① 一定水準以上の認定試験の結果を出願資格とする。 ② CEFRによる対照表に基づき、新テストの英語試験の得点に加点する」という選択肢を提示した。

CEFR（欧州言語共通参照枠）は、欧州評議会が複言語主義（Plurilingualism）に基づく外国語教育の理念を具現化するために、質的な評価の尺度を開発したものである。文科省はこの点を不問に付し大学入試に使おうとしているが、民間試験スコアの換算に使用する妥当性や信頼性は議論の余地がある。

東京大学も4月末に、「具体的な活用方策について学内にワーキンググループを設置して検討する」と、以前と異なる「入学者選抜に関する考え方」を公表した。この方針変更は、民間試験の問題点は何も解決していないが、見切り発車で活用はする、と言っているに等しいと学内外の批判を浴びている。このような迷走は、民間試験の導入という制度設計に無理があることから生じているのであり、多くの大学および高校関係者が疑問と懸念を抱いている現実は深刻である。受験生の不安を考えれば、20年度開始と期限を切って始めることに拘泥するのではなく、急がず慌てず十分に議論を尽くすべきである。

「成果」ないまま繰り返される英語教育改革

さて、このように30年近くにわたって続けられてきた英語教育改革の成果はどうなのだろうか。

政府は、2017年度中の達成目標を、中3「英検3級以上」、高3「英検準2級以上」の割合を「50％」としていたが、17年度の文科省「英語教育実施状況調査」（2018年4月発表）によると、達成率は中3が40.7%、高3が39.3%であった。この調査では、実際に英検を受験していなくても、他の民間試験に合格するか、「同程度の力がある」と教員が判断すれば「水準に達した」とみなされるので、どの程度に正確な数値か疑問であるが、達成率が目標に達していないことは確かである。

英検の最高レベルは1級、次が準1級、そして2級と続き、その下の英検準2級は「日常生活に必要な英語を理解し使用できる」レベル、英検3級は「身近な英語を理解し使用できる」レベルとされる。「日常生活に必要な」「身近な」英語と言ってもいろいろあるが、それほど難易度が高いわけではないので、この水準に達した生徒たちが全体の半数以下では、改革が成功したとは言えない。

大学新入生の英語力は最近とみに問題になっている。文法や語彙などの基礎力が不足しているので英文を読んで理解できない、従って聞いても分からないし、書けない、話せない。こうした学生の存在は無視できず、やむを得ず中学レベルの英語を補習している大学もある。

「コミュニケーションは会話」の発想は誤り

もちろん、外国語の4技能は大切だ。ただ、話すためには、英語を組み立てる文法も最低限は必要である。試合のルールを知らなければスポーツができないのと同じだ。さらに言えば、英語を使うために必要な文法や語彙は「読むこと」によって培われる。「読む力」が基礎となり、「聞くこと」や「書くこと」ができるようになり、その力を使って「話すこと」や「やり取り」が可能になる。買い物や食事など簡単な会話なら定型表現を暗記すればなんとかなるが、相手の主張を聞いて理解し、その上で自分の意見や考えを論理的に、説得力を持って話すには骨太の英語力が求められる。読めない、書けないでは内容のあるコミュニケーションはおぼつかない。

全ての技能の出発点であり土台である「読むこと」をおろそかにして、「コミュニケーションは会話」だという発想で改革を進めてしまったことが、中高生の英語力調査の結果に表れているのではないか。まさに危機的状況だ。

13年度に始まった前述の「英語教育実施状況調査」は、今回が5回目である。これが企業であれば、改革がうまくいかなかった原因を分析し、軌道修正するのが当然だが、成果が上がっていないのに、これまでの改革路線を20年度以降も突っ走ることになっている。

そろそろ、90年代から繰り返されてきた英語教育改革の在り方を再考するべき時が来ているのではないか。

異質性を学ぶ外国語教育

小中高合わせて12年間、大学を加えれば合計16年間もの長きにわたり、英語ができないと人生の落後者になるような空気の中で追い立てられたら、英語嫌いになるのが当然であろう。英語が好きな生徒もいれば、体育が得意な子もいる。さまざまな生徒や学生がいるのが自然であり、それが社会の多様性だ。しかも英語コミュニケーション能力は、民間試験の数値だけで判断できるほど単純ではない。検定試験のスコアは低くても世界で活躍している日本人はいる。コミュニケーションは人間力でもあり、自分が専門とする分野で秀でれば英語力は後からついてくる。

英語はあくまでも外国語の一つであって、英語ができなくても、それで人生おしまい、ということではない。外国語を学ぶことは、「異文化への窓」を持つことであり、異なる言語や文化を知ることは人生を楽しく豊かにしてくれる。英語の場合は、事実上の国際共通語であるから、世界への窓だとも考えられる。

これからの世代が、もう少し余裕を持って日本語とは異質な言語に向き合い、他者理解という異文化コミュニケーションの神髄を学んでほしいと切に願う。

（2018年5月21日　記／バナー写真＝PIXTA）