EV保有者わずか1%―パーク24調査 : 購入検討するのは「200万円以下になれば」

パーク24（本社東京）が、グループ企業の時間貸し駐車場やレンタカー、カーシェアサービスの利用者を対象に、保有する自動車のエンジンタイプを聞いたところ、「レギュラーガソリン」が72％と圧倒的に多く、「ハイブリッド」17％、「ハイオクガソリン」15％と続いた。「電気自動車（EV）」はわずかに1％だった。

EV検討の条件を聞いたところ、「価格が手頃になったら」が34％で最も多く、「充電ステーションが増えたら」19％、「航続距離に不安がなくなったら」12％と続いた。「検討する予定がない」も18％だった。

「価格が手頃になったら」と回答した人に、検討の基準となる具体的な金額を聞いたところ、「200万円以下」が28％と最も多かった。「100万円以下」「150万円以下」と合わせると、6割強となる。

国や自治体はEVやFCV（燃料電池車）など排出ガスを出さない車の普及のため、補助金や税制優遇策などを用意している。ただ、国内で購入できるEVラインナップが少ない上、車体価格は400万円前後のものが多く、補助金制度をフル活用しても購入者負担は300万円台になるケースが多いようだ。脱炭素社会の実現に向けてはEVシフトが不可欠とされるが、ハイブリッド車で先行した日本は、開発でも普及でも遅れを取っている。

調査は2021年2月、パーク24グループのサービス利用者を対象にインターネット上で実施。6816人から有効回答があった。

バナー写真 : 日産が2021年夏に投入する新型EVアリア（時事）