日本の「戦没者慰霊」を問い直す

日本の戦没者慰霊は、明治維新で斃（たお）れた勤王の志士の国事殉難者慰霊と、戊辰（ぼしん）戦争(※1)という内戦において藩主に従い出征し戦死した官軍方戦死者を君主（天皇および藩主）が慰霊する、という前近代的な「忠臣慰霊」が基となっている。従って、そこには（近代の国民国家における）「祖国」という論理はなかった。それが、日本の戦没者慰霊問題の本質的な矛盾となっていく。(※2)

大日本帝国の戦没者慰霊―君主の忠臣慰霊

最初の忠臣慰霊は、明治元年（1868年）京都東山で行われた、禁門の変(※3)と鳥羽伏見の戦い(※4)で斃（たお）れた薩摩・長州など、5藩の戦死者を祀（まつ）る招魂祭（しょうこんさい）からで、翌1869年、靖国神社の前身、東京招魂社が建立され、ここに靖国神社を頂点とした天皇の忠臣慰霊のかたちができあがっていく。

また、藩主による忠臣慰霊は、招魂祭に次ぐ長州藩の山口招魂社、薩摩藩の靖献霊社（いさたまれいしゃ）や因州藩(※5)招魂祠・芸州藩水草（みくさ）霊社・尾張藩旌忠社（せいちゅうしゃ）といったような、藩招魂社の創建(※6)により形成されていった。こうして、官軍を名乗った戦死倒幕派藩士の慰霊施設が組み合わさることによって、靖国神社を頂点とする忠臣慰霊体系が築かれていった。しかし、そこには「天皇に聖別された皇国の祭神」「皇国皇軍の英霊顕彰」という論理への道は敷かれるものの、必然的に「国民統合の象徴としての英霊顕彰」という論理が抜け落ちていく。

それを顕著に表しているのが、日本近代史の最初の海外出兵となった1874年の台湾出兵であった。この出兵では、軍人軍属3658人・軍役人夫500余人が従軍し、その13％にあたる538人(※7)が死亡していたが、東京招魂社に合祀（ごうし）されたのは戦死したわずか2.2％の12名にすぎなかった。つまり、国家を背負った対外的戦争であっても、ひとしく「祖国」に殉じた「英霊」として「聖別」されるという論理は用意されていなかったことになる。帝国の戦没者慰霊の本質的矛盾は、忠臣慰霊を基とした差別化にあった。それを補ったのが、国民的な広がりをもった地域共同体による戦没者慰霊にほかならない。

国民的慰霊―郷土の英霊を祀る

実は、日本の国民的戦没者慰霊のはじまりは、対外戦争ではなく1877年の西南戦争(※8)という大規模な内戦であった。ここで、天皇は1874年の佐賀の乱(※9)からの西南戦争までの一連の反乱事件で斃れた政府軍関係者6959柱を東京招魂社に合祀している(※10)。

一方、この内戦で戦死した郷土の英霊を祀るため、各地では自主的・主体的に地域的伝統に従った地域共同体を中心とする招魂祭や招魂碑建立を行っていた。和歌山県では旧藩主徳川茂承（もちつぐ）などが招魂祭を行い、千葉県の長生郡では玉前（たまさき）神社境内に長柄（ながら）・埴生（はぶ）両郡戦死者紀念碑を建立している。さらに、東京小石川音羽護国寺には東京警視庁第四方面第四分署警部巡査従軍死者を弔うために同僚署員によって慰霊碑が建立されていた。

このような潮流の一つとして、松江の事例が挙げられる。島根県では、内戦終結後間もなくして松江招魂社が創建され、10年後には盛大に西南戦死者十年祭が挙行された(※11)。さらに翌1888年には、松江城趾に旧藩主や県知事以下小学校生徒を含む県内各村民の義援金による「西南之役雲石隠戦死者紀念碑」が建立されている(※12)。その際、建碑式（けんぴしき）および招魂祭と仏式法要が行われ、市内は大国旗・緑門・軒提灯（のきじょうちん）などで飾られ、戦勝祝賀のごとく数万の見物人に沸き返ったという。この時、同県下の邇摩（にま）郡福光村でも、戦死した同村出身者を追悼するために、村民有志により慰霊碑が建立され、神式の招魂祭と仏式の追悼法要が行われ、相撲をはじめ、さまざまな催しが行われていた(※13)。戦没者は、「身内の英霊」として国家とは別の論理で祀られ、顕彰されることになる。

「国家的」と「国民的」―二つの慰霊が共生

このように、戊辰戦争における旧藩主の忠臣慰霊と、西南戦争という内戦を通じて形成されていった「くに」意識を基に、日本独自の戦没者慰霊のかたちが形成されていくことになるが、それが完成するのが国民的戦争となった日清戦争（1894〜95年）であった。この段階で、日本の戦没者慰霊のしかた(※14)の基本形が固まり、その後、日台戦争（1895年）(※15)・北清事変（義和団事件、1900年）・日露戦争（1904〜05年）という異民族との抗争や対外戦争によって築かれていく軍事支援体制とナショナリズムとによって補強されていった。

つまり、ここで天皇と軍による靖国の祭神化という帝国日本の国家的慰霊と、それとは別のベクトルである「くに」意識と地域社会的伝統と文化を基にした国民的慰霊という、二つの異なる慰霊が共存共生する日本的戦没者慰霊のかたちが成立することになる。

1930年代に軍国主義が台頭すると、戦没者慰霊について国家主義的統制が図られていく。それが、忠霊塔建立運動と国家が主導した護国神社創建運動にほかならない。しかし、これら軍国主義的戦没者慰霊は全国各地の町村字単位の戦死者墓地で見る限り、国民全体に浸透したわけではなかった。

むしろ太平洋戦争後、遺族会運動が盛んになっていくなかで、靖国神社の戦没者慰霊が国民の間で強く意識されるようになる。一方、あくまでも伝統的な慰霊を行う町や村単位の戦没者共同墓地も依然としてあった。つまり、太平洋戦争後は、靖国神社に代表される英霊顕彰による慰霊と、反省と追悼による伝統的慰霊の二分化が特徴であるが、戦前との大きな違いは、両者とも共通して平和への祈念を基本にしている点にある 。

台湾人差別にみる靖国神社合祀の本質的矛盾

天皇と陸海軍による戦没者慰霊の宗教的施設としての靖国神社を基軸とする帝国の戦没者慰霊が完成するのは、1887年に制定された靖国神社神職制からで、これにより、それまで太政大臣名で行われていた靖国神社への合祀が陸海軍大臣名に変わったことにある。

つまり、この制度改革により合祀の告示権（合祀候補者選定権）が政府から軍へ移ったということは、それまで曲がりなりにも国家的な形式を保っていた靖国神社による国家的慰霊が、陸海軍による軍部的慰霊に限定化されたことを意味している。これにより、新たな矛盾が生まれていく。それが、台湾人合祀問題にほかならない。

帝国の戦没者慰霊が忠臣慰霊を原則としていることから、祭神（さいじん）の決定も天皇の意思に従うことになる。帝国日本は、皇地皇民主義に基づき、征服した土地の被支配民族をも帝国臣民として同化させる政策をとってきた。このため、日本には植民地兵は存在しない。沖縄人の最初の靖国神社合祀は日清戦争（1894年～95年）であり、北海道アイヌ人の合祀は日露戦争（1904年～05年）であった。また、朝鮮人も1926年に「大正三年乃至九年戦役」従軍戦死者として合祀(※16)されている。

つまり、靖国神社の合祀資格条件や帝国の軍人資格要件には民族的基準はなかったことになる。だが、このなかに、台湾人だけがいなかった。それは、靖国神社合祀が帝国の国家として確立された法制度によるものではなかったからにほかならない。ここに、靖国神社合祀をめぐる台湾人差別問題が起こる。

そもそも、台湾原住民と漢族系台湾植民地住民は日本の台湾支配を容認したわけでも歓迎したわけでもなかった。領台時は漢族系台湾住民が激しく抵抗して日台戦争(※17)にまで拡大し、平定後も清国植民地時代から「跋扈（ばっこ）」していた「土匪（どひ）による騒擾（そうじょう）」と、台湾原住民による民族的武力抵抗が行われていたからで、その鎮圧と討伐および理蕃(※18)（りばん）とにおいて多くの警察官や隘勇(※19)（あいゆう）が斃れていく。

このようななかで、1908年に台湾総督府が「土匪討伐及生蕃(※20)防禦等ニ従事シ死没シタル警察官吏」の靖国神社合祀を稟申（りんしん）したことから、台湾人戦没者の靖国神社合祀問題が起こる。だが、台湾総督府の要請に陸軍省は強く反対し、認めようとはしなかった。

東京招魂社は1879年に靖国神社と改称され、別格官幣社（かんぺいしゃ）に列せられた。 写真は1910年に刊行された『東京名所写真帳』の中の一枚、「九段靖国神社」 （国立国会図書館ウェブサイトより）

しかし、この問題は統治政策の根幹をなすことから、台湾総督府は精力的、かつ執拗に陸軍省を説得し、ついに2年後、台湾原住民からなる隘勇を除くことを条件に認めさせることになる。台湾総督府は、直ちに合祀候補者選考手続きに入り、1911年3月に陸軍大臣を通じて天皇の「御内旨伺」を行うが、宮内大臣から「思召不被為在候」と天皇が台湾人合祀を認めない旨の回答がなされて断念することになり、台湾人は靖国神社に合祀できないことになった。

ここに、靖国神社の祭神決定権は天皇にあることが改めて確認された。従って、靖国神社に天皇の意思に反する者が祀られていることはあり得ず、仮にそのようなことがあるとするとその神社は靖国神社ではないことになろう(※21)。

帝国とは異なる二重の慰霊体系

台湾総督府にとっては、台湾人戦没者を靖国神社に合祀できなくとも、そのまま放置することはできない。このため、台湾総督府は1928年に「一命ヲ国家ニ捧ゲテ奉公」したる台湾人戦死者を「殉国者」として祀り、「護国ノ神」として祀る施設として招魂社を創建することになる。それが、「明治二十八年改隷以降台湾ニ於ケル戦死者、準戦死者、殉職者、準殉職者及殉難者」を祭神とした建功神社(※22)にほかならない。建功神社には、16805柱が祭神として祀られていたが、そのなかで漢族系台湾人は19.9％の3339人、台湾原住民は1.7％の281人であった(※23)。ここに、帝国とは異なる慰霊体系が存在していたことになる。

しかし、昭和ファシズム期における軍国主義の下で起こった日中戦争の熾烈（しれつ）化により、軍は多くの台湾人を軍属・軍夫として従軍させたことから、大陸の戦場で斃れる台湾人戦没者が増え、従来のような差別的な扱いはできなくなっていく。さらに、朝鮮に続いて台湾にも陸軍特別志願兵制が導入されることになったことから、台湾人戦死者も朝鮮人と同様に靖国神社に合祀することを認めざるを得なくなり、1942年に「靖国神社ノ祭神ニシテ台湾ニ縁故ヲ有スル者」を祀る神社として台湾護国神社が創建された(※24)。もちろん、その背景には、台湾人への徴兵令適用の意図があったことはいうまでもない。

これに伴い、翌年10月の第63回靖国合祀において19柱の漢族系台湾人が合祀されることになる。ここに、建功神社と台湾護国神社という変則的な二重の慰霊体系が生まれ、帝国の戦没者慰霊体系は複雑化していく。

ここで、大きな矛盾が生まれる。本来、靖国神社の祭神は、合祀の際に『官報』によって告示され、「国家の英霊」として「国民の英霊化」が図られてきたが、戦争指導者がミッドウェー作戦の失敗に対する責任追究から逃れるため、かつ戦局の不利を国民に知られないようにするためか、1944年4月の第64回靖国合祀から合祀者名簿が公示されなくなったことだ。それ以降、靖国神社の祭神は国民から隠された「軍の英霊」でしかなくなり、さらにこれを引きずった戦後は「靖国神社の英霊」でしかなくなってしまう。

戦後、1959年に初の国立戦没者墓地建立

戦後の戦没者慰霊の特徴は、灰燼（かいじん）と化した国土と膨大な犠牲者という敗戦の衝撃により、国民の価値観と戦争観は激変する。それは、戦争への後悔・反省と平和への祈念を基調とした平和主義によるもので、新たに国家としての戦没者慰霊施設が設置され、一般国民を含む戦没者を追悼する慰霊儀式が行われるようになった。

日本で初めての国立戦没者墓地として、1959年に「先の大戦において海外で亡くなられた戦没者の御遺骨を納めるため」に「国立墓地千鳥ヶ淵戦没者墓苑（Chidorigafuchi National Cemetery）」(※25)が造られた。それは、日本で唯一の国家的戦没者慰霊施設でもある。このほか、国立の慰霊施設としては沖縄戦没者墓苑や広島原爆死没者追悼平和祈念館および長崎原爆死没者追悼平和祈念館、海外には太平洋戦争各戦域地に建立された戦没者慰霊碑をはじめ、ソ連強制抑留死没者慰霊碑といった特定の慰霊施設が建立されている。

1959年に創建された千鳥ヶ淵戦没者墓苑。六角堂内には2013年5月現在358260柱が安置されている。

一方、広島平和記念資料館や東京都戦没者霊苑・東京都慰霊堂といったような地方自治体による慰霊施設や、太平洋戦全国戦災都市空爆死没者慰霊塔、満蒙開拓平和記念館、知覧特攻平和会館、周南市回天記念館(※26)といった特定の関係者団体により設けられたものも多く、さらには宗教施設としても、靖国神社や護国神社だけではなく、善光寺日本忠霊殿のようにすべての仏教徒戦没者の霊を祀る施設もある。

一般の戦死者をも含めた戦没者追悼式も、戦後になって行われるようになったもので、その象徴的な儀式が、終戦記念日にあたる8月15日に行われる政府主催の全国戦没者追悼式にほかならない。もっとも、これは「日華事変以降の戦争」による戦災死者を含む死没者を対象としたもので、帝国日本の戦没者のすべてが対象にはなっていない。これらの死没者は、地方自治体や地域共同体または遺族会・抑留者団体・満蒙開拓団関係団体・引揚者団体・戦友会などの関係者団体による任意の慰霊追悼式に委ねられることになる。ここにおける慰霊追悼儀礼の多くは、日本的伝統的戦没者慰霊のかたちに基づいて行われてもいる。

このように、日本の戦没者慰霊の特徴は、はじまりが忠臣慰霊であったがために中央と地方の二分化の上に築かれていったことと、地方は中央（国家）の論理とは別の独自の論理により慰霊の体制を築いていったこと、そしてそれらは相互に補完し合いながらも相互不干渉的関係により共存共生してきたことにある。それらは、日本の文化的伝統に基づくものともいえよう。

（タイトル写真＝毎日新聞社/アフロ）